リフレッシュ休暇とは？上手く活用して心と体を休めよう
リフレッシュ休暇についてご紹介します。リフレッシュ休暇とは何か、有給であるかどうかについてご紹介した後、リフレッシュ休暇をとることのメリットとデメリットについてご説明します。また、リフレッシュ休暇をとる前にしておきたいことについても触れます。
リフレッシュ休暇は理解して取得することが大切
リフレッシュ休暇という言葉、または存在についてご存知の人もいるのではないでしょうか。しかし、それを実際に取得したという人や、どういったものか知らず、なんとなく申請するまでに至っていないという人も多いというのも事実でしょう。
リフレッシュ休暇を取得するのとしないのとでは、働き方やメンタル面、モチベーションが大きく変わってきます。リフレッシュ休暇のような長期休暇というのは、それほど大きな影響力を持っているのです。そういったところをきちんと理解しておく必要があると言えます。
せっかくリフレッシュ休暇を取得しても良いと企業から言われているのに、その権利をみすみす逃しているのではあまりにももったいないでしょう。リフレッシュ休暇は、積極的に活用していくべき制度です。
ですが、自分にリフレッシュ休暇を得る権利があるかどうか、そもそもリフレッシュ休暇とはどういったものなのか、といったことについては事前に深く知っておく必要があります。
リフレッシュ休暇とは何か？
そもそもリフレッシュ休暇とは、「職業生涯の節目に勤労者の心身の疲労回復等を目的として付与される休暇」と厚生労働省で定義しています。「職業生涯の節目」という文言からわかるように、リフレッシュ休暇は個人が好きなタイミングでとることができるものではないのです。
リフレッシュ休暇は一定の期間、多くは3年、５年、10年ですが、その節目に会社から社員に付与される休暇です。これは長期勤続に対する労いとも言えるものであり、企業が社員の労働への対価を支払っていると考えていいでしょう。
リフレッシュ休暇は法律上で定められているものではありません。必ず設けていなければいけない制度ではないため、取得しようとしてもできないことがあります。そういったことに直面しないためにも、あらかじめ自分でリフレッシュ休暇の有無について調べておきましょう。
リフレッシュ休暇は就業規則で確認する
リフレッシュ休暇にまつわることの多くは「就業規則」に記載されているので、そちらで確認してください。それが見当たらない場合は、上司か人事部に掛け合ってみることをおすすめします。
リフレッシュ休暇はまだ浸透していない企業が多いため、転職などの際に気になるようであれば、人事の方と接する機会があれば取得できるかどうか、制度の有無などについて尋ねてみてください。大企業であればリフレッシュ休暇を採用している場合が多く見受けられますが、そうでない企業ではリフレッシュ休暇についての理解が得られていない可能性があります。
リフレッシュ休暇は何日？
リフレッシュ休暇では、短くても数日から、長ければ月単位で休暇をとることが可能です。また、勤続年数に応じて休暇の年数が伸びていくというシステムを採用している企業が多いのが特徴です。例えば勤続３年の時は３日、５年の時は５日、10年の時は10日、といった具合です。
リフレッシュ休暇は必ず消化しなければならないと定めている企業もありますし、社員の自由意思に任せている企業もあります。自分が勤めている企業がどういった形でリフレッシュ休暇を採用しているのかについて、今一度確認してみてください。
リフレッシュ休暇は有給か無給か？
リフレッシュ休暇は、法律で定められたものではありません。あくまでも企業が、労働者に対して慰労の意を込めて与える休暇ですから、本来ならあってもなくてもいいものだと言えるのです。
ですが、それでも企業がリフレッシュ休暇の取得を推奨してくれるのであれば、社員はそれをむげにする必要はないと考えるのは当然のことです。
しかし、そのようにリフレッシュ休暇を与えておいて無給にするというのはいささかおかしな話ではあります。企業側が休んでいいと言っておきながら給料は抜き取ってしまうということになりますから、社員としては納得がいかないという気持ちもわくでしょう。
通例としては、リフレッシュ休暇は有給である企業がほとんどなので、安心してリフレッシュ休暇を取得してください。ただし、例外として一部の起業では無給とする場合もあるので、そこはきちんとリフレッシュ休暇を取得する前に確認しておくべきだと言えます。
リフレッシュ休暇が無給でも違法ではない
もちろんリフレッシュ休暇の間が無給であったとしても、違法だとして訴えることはできませんのでそこは注意してください。あくまでもリフレッシュ休暇に関しては、法が関与する余地はありません。
リフレッシュ休暇と有給休暇には、給料が支払われるかどうかといったこと以外にも、異なる部分があります。有給休暇は自己申告によるもので、なんらかのやむを得ない事情があった場合に会社に休みを申し出る時に利用する制度です。
一方で、リフレッシュ休暇は、自分の心を休ませて、仕事から離れるためにするためのものですから、根本的に目的が違っています。
リフレッシュ休暇のメリット
リフレッシュ休暇をとることによって、心機一転頑張ることができるようになります。毎日仕事を続けていて、根を詰めていてはいつか限界が来てしまいます。そうならないためにも、リフレッシュ休暇のような長期休暇をとって、一度精神的な空気の入れ替えをしておく必要があるのです。
これまでの疲れをしっかりと癒すことができるため、休み明けに仕事へのモチベーションを上げることができるのがリフレッシュ休暇の最大のメリットです。企業側にとっても、長期勤続している社員にやる気を維持させられるとても良い制度であると言えます。
リフレッシュ休暇には精神的な休息だけではなく、身体的な休息を与えるという意味でのメリットもあります。心が疲れている時は、同じように体にも不調が表れています。ですから、思い当たる節がある人は、特にゆっくりと休むことができるリフレッシュ休暇の時間を大切にしてください。
リフレッシュ休暇のデメリット
リフレッシュ休暇にはデメリットもあります。それが休みからの反動です。経験したことがある人も多いでしょうが、長期休暇後に仕事に復帰してから、なかなか今までの感覚を掴みにくくなってしまいます。休み明け直後はしばらくそれに悩まされることになる可能性もあります。
もちろんリフレッシュ休暇をとることによって、それまでの疲れをリセットして仕事に向かおうという気持ちが湧いてくることは間違いありません。ですから、リフレッシュ休暇をとることには積極的になりましょう。
リフレッシュ休暇をとる前にしておきたいこと
リフレッシュ休暇をとる前には、必ず休暇の目的を考えておきましょう。どういったことをするためにリフレッシュ休暇をとるのかについて決めておかないと、せっかくのまとまった長期休暇が無駄になってしまいます。
例えば、最初はゆっくりと家で過ごし、それから旅行に行くのでもいいでしょう。また、家族との旅行を計画するのも、長期休暇中でなければなかなか機会に恵まれないことでしょうから、そういったことに時間を使うのも有意義であると言えます。
なぜ自分が今このタイミングでリフレッシュ休暇をとるのか、ということを考えてから取得しないと、いざ休暇が始まってから、何もすることがなく、なんとなく取得してしまったことを後悔することになりかねません。そうならないためにも、休暇中の計画は、大きな枠組みだけでもいいので作っておきましょう。
リフレッシュ休暇をとる時には、自分がしたかったことをするという明確な目的意識を持つこと、そしてこれから仕事からは完全に離れるのだと認識することが大切です。休日になっても仕事のことが頭から離れないままだと、リフレッシュ休暇をとった意味がなくなってしまいます。
リフレッシュ休暇の間に仕事のことを頭から一旦置いておくためには、休暇に入る前に周りの人たちに業務の引継ぎをきちんとしておくことが大切です。もしかしたらあれをやり残してきてしまったんじゃないだろうか、とか、あの案件は今どうなっているだろうか、といったことが気がかりにならならずに済むように、周囲には自分がリフレッシュ休暇で長期不在に入ることを知っておいてもらいましょう。
自分が不在中の仕事のフォローをしてもらえるように、周囲に頼んでおくことでリフレッシュ休暇中はしっかりと休める態勢を作っておいてください。休暇は休暇であると割り切って、仕事のことは頭から追い出しましょう。
リフレッシュ休暇を活用しよう
リフレッシュ休暇をとることによって、心身ともに回復した後はこれまでよりも仕事がはかどることでしょう。滞っていたものがリフレッシュ休暇によってうまく流れるようになれば、仕事の効率が上がることは間違いありません。
これまでリフレッシュ休暇をとることを視野に入れていなかったという人も、これを機にぜひ一考してみてください。仕事で不調を感じているという人や、勤続が長期に渡っている人などは、会社の規定を確認してリフレッシュ休暇を活用できないかどうか調べてみることをおすすめします。
リフレッシュ休暇をとることに引け目を感じるという人もいるかもしれませんが、これは与えられたれっきとした権利です。遠慮することなく申請しましょう。法が関与しないとはいえ、規定として存在するのであれば、企業はそれを受け入れざるを得ないからです。
リフレッシュ休暇はまだまだこれから浸透していくべき制度です。今は少数の起業しか採用していないかもしれませんが、近い将来必ず多くの企業が取り入れていくことになるでしょう。働き方の変化とともにこういった制度の導入にも注目していきたいところです。